3月14日に視覚デザイン科の2年生が修了制作として取り組んできた総合プロジェクト「18歳からの選挙権」が、東京新聞の記事に掲載されました。 2016年から選挙権年齢が18歳に引き下げられたことを受けて、「デザインでできる問題解決・提案」を目的としたこの授業は、7つのグループに分かれて提案をおこない作品を制作し、プレゼンテーションするものです。
学生たちの世代がターゲットに重なるこのテーマは、まず選挙や政治について調べて学ぶことから始まりました。
11月には、東京新聞社の社会部デスクの記者の方4名に来校していただき、特別講義も行われ学生たちは「選挙」についての見識を深めました。
その後、若い世代が選挙について正しく理解して参加するためのパンフレット付き入場券や、「投票しよう」というメッセージを効果的に伝えるポスターやWebサイト、自分たちが選挙に参加する意義や仕組みを学べる教材やスマホアプリなど、様々な作品が提案されました。
作品を講評する中で「期日前投票」や「不在投票」の違いなど、改めて知ることも多く、本当によく調べていた事が伺えました。
自分1人だけで取り組む普段の課題と異なり、グループの中で話し合い、議論を重ねて、分担作業しながらひとつの成果に結び付けることができた、難しくも有意義な修了制作となりました。